100%植物性のanomaプロテインがヴィーガン認証マークを取得
2023年10月5日 えんどう豆を原料とした100%植物性ピープロテインanoma（アノマ）は、この度、「特定非営利活動法人 日本ヴィーガン協会」発行の「ヴィーガン認証マーク」を取得致しましたことをご報告いたします。
尚、この度認証マークの取得が完了したのは、コーヒー、キャラメルアーモンド、チョコレート、バナナシェイク、マンゴーミックス、抹茶の6フレーバーで、他のフレーバーに関しても随時申請手続きをしてまいります。
プラントベースのプロテインanomaがヴィ―ガン認証を取得
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「ヴィーガン認証マーク」取得背景
直近8月のインバウンド（訪日外客数）は顕著に増加傾向にあり、2019年同月比85.6%と新型コロナウイルス拡大後初めて8割を超える回復率となりました。※
インバウンド需要増に伴い、文化的背景の異なる多くの人に応えるためのフードダイバーシティ―（食の多様性）の需要と必要性が、近年増しております。
anomaはブランド立ち上げ当初より、「自分にも地球にも、最良の選択をしたい人のために」をコンセプトに、環境負荷の低いえんどう豆を主原料とした開発にこだわっております。現在、国内だけにとどまらず海外からの購入者も増えており、今後更に海外も視野に販路拡大をしてまいります。そこで、この度より多くの方に安心して飲んでいただきたいと思い、品質を証明するために「ヴィーガン認証マーク」を取得することに至りました。
プラントベース（100%植物性）のアレルギーフリーのピープロテイン「anoma」は、今後も人と地球を考慮した安全で優しい商品を提供してまいります。
※出所：日本政府観光局 (JNTO) 発表統計「訪日外客数（2023年8月推計値）」
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特定非営利活動法人 日本ヴィーガン協会について
日本ヴィーガン協会は、国内最大級のヴィーガン飲食店クチコミアプリも運営している、2020年に設立された国内のヴィーガン・プラントベース業界の団体です。関連の企業・団体・個人と提携し、世界に発信できる「ジャパニーズヴィーガン」発展のために設立された特定非営利活動法人です。
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「anomaプロテイン」 概要
Amazonピープロテインランキング1位獲得。
えんどう豆たんぱく（＝ピープロテイン）と玄米たんぱくを独自配合した100%植物性プロテイン。
普段の食事、睡眠、運動など、あらゆるものに気を遣っているのに、プロテインだけ“安さ“で選んでいるあなたに。身体に本当にいい厳選した原材料のみを使用して作られたanomaプロテインは、あなたのパフォーマンスを支える唯一無二のパートナーです。アレルギー物質や人工甘味料や保存料、着色料を一切使用せず、かつ分別生産流通済みのフランス産えんどう豆をはじめとした産地からこだわった原材料のみを使用。玄米たんぱくを配合することで、本来えんどう豆たんぱくに不足している「メチオニン」を補い、アミノ酸スコアを補正して吸収率を高めています。さらにBCAAを配合することで吸収速度も向上。植物性プロテインの常識を覆す、新しいプロテイン。現在8種類のフレーバーを展開、持ち運びに便利な個包装も販売中。
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販売元：株式会社ACROVE 概要
株式会社ACROVEはプロテインD2C事業から開始し、現在はEC販売支援とブランド育成のECロールアップ事業の2事業を同時に展開する、ECプラットフォームカンパニーです。「ECプラットフォーム事業（旧：ECサービス事業から変更）」は売上成長率平均300％のEC販売支援を実施、「ECロールアップ事業」は継続が困難な事業の素敵なモノと想いをM&Aを通して次代に紡ぐ事業です。現在「ECプラットフォーム事業」で150社以上を支援、「ECロールアップ事業」は約1年間で7件のM&Aを実施しました。
戦略立案から実務代行、転売対策まで一気通貫で販売支援をする「ECプラットフォーム事業」と、海外ではECアグリゲーターとも呼ばれる、ブランド・事業価値向上目的としたM&Aを実施する「ECロールアップ事業」を同時に展開する、世界でも類を見ないユニークなビジネスモデルがACROVEの強みです。両事業間の相乗効果により顧客貢献性の高いサービスを提供してブランドの成長を支援、「良いcommerceが、届く世界へ。」の実現に向けて事業を拡大しています。
会社名 ：株式会社ACROVE(https://acrove.co.jp/)
設立 ：2018年11月15日
代表者 ：代表取締役 荒井俊亮
連結従業員数 ：148名（2023年9月時点）
所在地 ：〒102-0083東京都千代田区麹町6丁目6-2 番町麹町ビルディング9F
事業内容 ：
・売上成長率平均300％のEC販売支援「ECプラットフォーム事業（旧：ECサービス事業から変更）」
・事業開始約1年で7件のM&Aを実施「ECロールアップ事業」
